1. はじめに
現在、ダム事業において、調査・設計段階から建設さらに完成後の維持管理に至るあらゆる分野で幅広くIT が駆使されています。しかし、そこでやりとりする各種電子データは別の業務段階においても関連する割合が多いにも関わらず、ダム事業主、調査会社、設計コンサルタント、施工関連業者などで運用されているシステムの互換性等の問題で、折角の情報が十分に活用されていないことが指摘されております。
そこで、日本大ダム会議・技術委員会では、ダム事業に関するIT の現状について整理・分析を行い、電子データ交換標準化等の調査研究を行うことにより、大ダムおよび関連土木構造物の設計、施工、保守及び運用の進歩発展に寄与することを目的に、「ダム事業のIT に関する調査分科会」を設置しました（次頁参照）。
活動期間は平成17 年度から19 年度までの3 ヵ年で、本年度は、ダム事業に関連する「施工会社の本社等とダム建設現場」、「測量・設計会社」、「企業者」に対して国内のダム事業に係るIT の現状についてアンケート調査を実施しました。本報告書はそれらを取りまとめたものです。
本調査に御協力いただいた多くの方々に、この場を借りて深く御礼申し上げます。なお、本調査は平成18 年度以降も調査手法を変えて引き続き実施していきたいと考えておりますので引き続き御協力のほどを御願い申し上げます。
そこで、日本大ダム会議・技術委員会では、ダム事業に関するIT の現状について整理・分析を行い、電子データ交換標準化等の調査研究を行うことにより、大ダムおよび関連土木構造物の設計、施工、保守及び運用の進歩発展に寄与することを目的に、「ダム事業のIT に関する調査分科会」を設置しました（次頁参照）。
活動期間は平成17 年度から19 年度までの3 ヵ年で、本年度は、ダム事業に関連する「施工会社の本社等とダム建設現場」、「測量・設計会社」、「企業者」に対して国内のダム事業に係るIT の現状についてアンケート調査を実施しました。本報告書はそれらを取りまとめたものです。
本調査に御協力いただいた多くの方々に、この場を借りて深く御礼申し上げます。なお、本調査は平成18 年度以降も調査手法を変えて引き続き実施していきたいと考えておりますので引き続き御協力のほどを御願い申し上げます。